DAY111月15日(火)
※【ERP講演】は、DAY1,DAY2,DAY3ともに同じ講演内容となります。
ウィズコロナ時代におけるデジタルトランスフォーメーション(DX) の可能性
- 働き方改革/業務改善
新型コロナウイルスの世界的蔓延により、日本経済は大打撃を受け、多くの業界がビジネスモデルの転換に直面しています。一方、社会全体のデジタル化が進み、デジタルと共存するビジネスを創造していく時代であるとも言えます。働き方、学び方のトランスフォーメーションが発生すれば、ビジネスモデルのトランスフォーメーションも発生していきます。総務省やデジタル庁のデジタル化施策のエバンジェリストである講師が、デジタル時代のトランスフォーメーションによるビジネスチャンスをわかりやすく解説します。

講演
ナレッジネットワーク株式会社
代表取締役
森戸 裕一 氏
サステナビリティ経営と企業価値向上
~持続可能な社会に向けてERPが果たすべき役割とは~
- 働き方改革/業務改善
- SDGs
GRANDITはユーザー視点のコンソーシアム方式で開発した国産ERP。そして、2021年10月に中小企業様向けに新たにクラウドでサービスを開始した「GRANDIT miraimil(グランディット ミライミル)」にもそのDNAが受け継がれています。本講演では国内1,300社を超える成長企業への導入実績から見えた「企業が生産性を最大化するポイント」について具体的に解説。加えて、「GRANDIT」、「GRANDIT miraimil」の最新情報と今秋ローンチ予定の新サービスの全貌をご紹介します。

講演
GRANDIT株式会社
マーケティング室室長
高橋 昇
業種別に事例で解説します!業務の「質」を高めるデジタル化ソリューションとは ~製造業編~
- 働き方改革/業務改善
- 製造業
昨今、BtoBビジネスの現場では働き方の変化が起こり、様々な業種で急速なデジタル化が進んでいます。業務の「質」を高めるために必要なデジタル化ソリューションとは何か。
本オンラインセミナーでは統合型ERP「GRANDIT」の導入事例を製造業、工事業など業種別にご紹介します。課題解決策や最新手法のほか、業務の質がどのように向上されたのかまで詳しくお話しします。

講演
株式会社システムインテグレータ
ERP事業部 本社営業部
マネージャー
興津 敦 氏
DXを推進するために適切な原価管理とは(仮)
- 働き方改革/業務改善
- 原価管理
講演
ベニックソリューション株式会社
30分で事業継続を学び直し!
ヒト・モノ・カネを、基幹システムを活用し的確に把握する重要性
- 働き方改革/業務改善
- 事業継続
南海トラフ、首都圏直下地震、新興感染症、豪雨、情報セキュリティ等、突然の災害への備えと事業継続力の向上が今、企業に求められています。事業継続では、まずヒト・モノ・カネ・情報などの経営資源とインフラ・ライフライン等の被害状況を迅速に収集し、「現在地」を正しく把握することが求められます。
当セミナーでは事業継続の概要と企業の存続に向けた、基幹システムを活用した経営資源等を把握するための工夫と実例を分かりやすく解説致します。

講演
インフォコム株式会社
サービスビジネス事業本部 デジタル・サステナビリティ事業部
徳山 英治 氏
提供:GRANDIT株式会社
※ 各プログラムは変更されることがありますのでご了承ください。
DAY211月16日(水)
※【ERP講演】は、DAY1,DAY2,DAY3ともに同じ講演内容となります。
SDGsが生み出す価値と企業に求められる取り組み
- 働き方改革/業務改善
- SDGs
企業がSDGsに取り組むことで、どのような価値を得られるのか本質を理解しているビジネスパーソンはいまだ少ないです。SDGsはただの社会貢献ではなく、企業の持続性を高めるためのフレームワークであることをお伝えします。また、具体的にどのように取り組みを進めていくのか、SDGs推進の全体像についてもご紹介します。

講演
株式会社Drop
SDGsコンサルタント
玉木 巧 氏
サステナビリティ経営と企業価値向上
~持続可能な社会に向けてERPが果たすべき役割とは~
- 働き方改革/業務改善
- SDGs
GRANDITはユーザー視点のコンソーシアム方式で開発した国産ERP。そして、2021年10月に中小企業様向けに新たにクラウドでサービスを開始した「GRANDIT miraimil(グランディット ミライミル)」にもそのDNAが受け継がれています。本講演では国内1,300社を超える成長企業への導入実績から見えた「企業が生産性を最大化するポイント」について具体的に解説。加えて、「GRANDIT」、「GRANDIT miraimil」の最新情報と今秋ローンチ予定の新サービスの全貌をご紹介します。

講演
GRANDIT株式会社
マーケティング室室長
高橋 昇
多様化する働き方、厳しくなる労務管理に関する法律に対応する就業管理システムとは?
- 働き方改革/業務改善
- 就業管理
在宅勤務やフレックス勤務など、働き方は多様化し、様々な働き方のできる環境づくりが求められております。その一方、働き方改革関連法の改正で、時間外労働の残業割増賃金率の上昇などがあり、厳格な就業管理が否が応でも求められています。
本セッションでは、多様化する働き方への対応を実現しつつ、就業管理を適切に行い働く皆様「wellbeing」を目指すための解決策をご紹介します。

講演
パナソニック インフォメーションシステムズ株式会社
営業統括部 東日本ソリューション 東日本第二営業所
山下 裕生 氏
宥恕期終了まで残り約1年
改正電帳法と今後の電子化検討に向けた、文書・帳票の電子活用と電子配信事例
- 働き方改革/業務改善
- 電子帳簿
宥恕期間終了までに何をするべきか?法制度理解の後はどのように進めていけばよいのか?、等、迷ったり悩んだりされる方も多くいらっしゃるかと思います。
本セッションでは、電子取引文書の保管方法から、バックオフィス業務の効率化といった様々なお客様のニーズに対応する方法について、事例を交えながら分かりやすく解説します。
講演
日鉄日立システムエンジニアリング株式会社
営業統括本部 ソリューション営業部
シニアマネジャー
柿木 満 氏
クラウド時代のシステムは連携が不可欠 APIによるシステム構築の今
- 働き方改革/業務改善
- APIエコノミー
多様な働き方の広まりや、コロナ渦の影響により、クラウドサービスの利用は急速に広まっています。どこでも、便利に、すぐに始められるクラウドサービスですが、クラウドシフトすればするほど、業務に合わせて組み合わせて活用することが求められます。
本セッションでは、そのようなサービス同士の連携を、低コストで、リソースを割かずに、スピーディーに実現する方法について、世界のSaaS動向や成功事例を交えながらお話しします。

講演
JBアドバンスト・テクノロジー株式会社
ソフトウェア事業 製品戦略部
部長
綱田 勝仁 氏
提供:GRANDIT株式会社
DAY311月17日(木)
※【ERP講演】は、DAY1,DAY2,DAY3ともに同じ講演内容となります。
ディズニー・USJで学んだ現場強化のリーダーの原理原則
- 働き方改革/業務改善
2大テーマパークである東京ディズニーリゾート、ユニバーサルスタジオジャパンにて人財育成をしてきた日本で唯一の人財育成トレーナーが、 リーダーとして成果結果を圧倒的に出す為のノウハウ、マネジメント力を解説。テーマパークの全盛期、V字回復期にて活躍してきた活きた学びをベースとしながら、人財開発コンサルタントとしてあらゆる業種業界にて好評を得て、磨いてきたリーダーシップ開発のノウハウをお伝えします。

講演
株式会社ワンダーイマジニア
代表取締役
今井 千尋 氏
サステナビリティ経営と企業価値向上
~持続可能な社会に向けてERPが果たすべき役割とは~
- 働き方改革/業務改善
- SDGs
GRANDITはユーザー視点のコンソーシアム方式で開発した国産ERP。そして、2021年10月に中小企業様向けに新たにクラウドでサービスを開始した「GRANDIT miraimil(グランディット ミライミル)」にもそのDNAが受け継がれています。本講演では国内1,300社を超える成長企業への導入実績から見えた「企業が生産性を最大化するポイント」について具体的に解説。加えて、「GRANDIT」、「GRANDIT miraimil」の最新情報と今秋ローンチ予定の新サービスの全貌をご紹介します。

講演
GRANDIT株式会社
マーケティング室室長
高橋 昇
ERP導入効果を最大化するための DX人材育成
- 働き方改革/業務改善
- 商社・卸売業
調整中
講演
日商エレクトロニクス株式会社
業種別に事例で解説します!業務の「質」を高めるデジタル化ソリューションとは ~工事業編~
- 働き方改革/業務改善
- 工事業
昨今、BtoBビジネスの現場では働き方の変化が起こり、様々な業種で急速なデジタル化が進んでいます。業務の「質」を高めるために必要なデジタル化ソリューションとは何か。
本オンラインセミナーでは統合型ERP「GRANDIT」の導入事例を製造業、工事業など業種別にご紹介します。課題解決策や最新手法のほか、業務の質がどのように向上されたのかまで詳しくお話しします。

講演
株式会社システムインテグレータ
ERP事業部 本社営業部
マネージャー
興津 敦 氏
国税庁OB・税務のスペシャリストが徹底解説!改正電帳法と企業が実施すべき電子化の検討ロードマップ
- 働き方改革/業務改善
- 電子帳簿
電子帳簿保存法は令和3年度改正により大幅に規制が緩和され、税法で保存が義務付けされる帳簿書類のデータによる保存のハードルは大きく下がりました。
一方で電子取引データは出力書面による保存が廃止されデータで保存することが必須となっています。今後企業が行う業務はデジタルデータを活用するDX化をすることが喫緊の課題となります。2023年10月から開始される消費税インボイス制度の対応も含め、どのような電子化が必要か、法令要件と求められる電子化の将来像について解説します。

講演
SKJ総合税理士事務所
所長・税理士 袖山 喜久造 氏
提供:GRANDIT株式会社
申込受付は終了いたしました。
多くの方にお申し込みいただき、ありがとうございました。





