業種・目的別ソリューション

建設・工事業向け
ERPソリューション

エンジニアリング、設備工事など

工事別の損益管理、予実管理など建設・工事業に求められるプロジェクト型の事業形態に対応。
販売、会計、原価を統合的に管理し、工事別の管理レベルを向上。

販売、調達・在庫といった基本機能から、プロジェクト管理や原価管理といったプロジェクト別の収支管理まで、建設・工事業に求められる基幹業務をカバー。
業務の標準化、情報の一元管理、損益の見える化を実現します。

工事別の実行予算管理

実行予算と実績の対比・分析が可視化され、プロジェクトのPDCAサイクルを支援します。

工事進行基準への対応

総予定原価に対する実績原価の進捗率に応じて、進捗売上を計上します。計上タイミングは、月次、四半期、半期、通期の選択が可能です。

分割検収・分割計上への対応

工期が長い工事(プロジェクト)に対して分割検収を可能とし、出来高での売上計上が可能です。

工事台帳からの手配処理

実行予算で登録された予算明細に対して、明細毎に手配登録が可能です。プロジェクト台帳から発注(材料・外部委託)や社内手配等の手配処理が行えます。

GRANDITシステム概略図

GRANDITシステム概略図

システム機能一覧(抜粋)

機能
プロジェクト
(工事)
管理
原価管理プロジェクト登録(基本設定)
会計計上基準設定(完成基準/進行基準/月次計上 等)
プロジェクトメンバ登録
原価管理プロジェクト登録(状況照会)
プロジェクト別伝票入力
売上 実行予算照会
実行予算詳細照会
実行予算データ取込
在庫 工数実績入力
進捗売上率入力/進捗仕入率入力
プロジェクト配賦指示
費目別実績照会
実績CSV出力機能
収支管理 プロジェクト別予実照会
プロジェクト別採算管理表
プロジェクト別損益推移表
プロジェクト原価管理表

関連アドオン・テンプレート

建設・工事業向けアドオン・テンプレート

プロジェクト原価管理テンプレート

「プロジェクト別収支状況を可視化」

プロジェクト原価管理テンプレートは、工事進行基準対応が必要となる建設・工事業などを始め幅広い業種・業態に適用可能です。プロジェクト(契約)別収支管理、個別原価管理の進捗を可視化します。

プラント・建設業向け調達管理テンプレート

「調達先の管理業務を効率化」

同一発注案件の複数社による見積依頼管理が行え、操作性の良い各種入力画面より簡単に必要書類を出力し、作業効率を向上させます。見積、支払、労務費等をプロジェクトごとに集計し、検収状況や収益状態をリアルタイムに把握できます。プラントや建設の調達部門における調達先を管理します。

詳しくはこちら

日鉄日立システムソリューションズ株式会社
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工事管理アドオンモジュール

「見積、受注、実行予算、調達、作業実績、売上、原価までを統合サポート」

契約、台帳管理、作業や材料の実績管理、生産品の設置・据付などエンジニアリング・工事業に求められる基幹業務を統合的に管理します。物件(プロジェクト)別の損益管理、予実管理、工事進行基準対応、アフターサービスなど、業界特有の業務に対応し、「計画通り以上」のプロジェクト成果実現を支援します。

詳しくはこちら

株式会社システムインテグレータの
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業種共通アドオン・テンプレート

自動FAX送信テンプレート

「FAXを多用しているお客様に、業種を問わず適用」

自動FAX送信テンプレートは、発注業務などでFAXを多用しているお客様に、業種を問わず適用可能なテンプレートです。自動FAX送信テンプレートを追加することで、GRANDIT標準帳票を容易に「まいと~く FAX Server」 からFAX送信が可能になります。FAX送信作業における、作業軽減、誤送信・情報紛失の防止、情報セキュリティの向上、通信費・用紙・トナーの節約によるコスト削減を実現します。

詳しくはこちら

日鉄日立システムソリューションズ株式会社
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スマート Entry for GRANDIT

「スマートデバイスで効率的に情報を更新」

PCの画面から入力していた作業現場で発生する情報を、作業者が現場にいながら入力を行い、基幹システムへ即時に更新を行うことができる仕組みは、従来ハンディターミナルが主流でしたが、多機能かつ優れた操作性を持つスマートデバイスを利用するケースが増えています。 「スマート Entry for GRANDIT」はスマートデバイス端末による「GRANDIT」の照会・登録業務を効率的に実現します。

詳しくはこちら

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導入事例(建設・工事業)

会社 建設業 A社 様
業種 生産設備や流通設備の建設、 各種生産プラント・周辺設備 のエンジニアリングサービス
年商 180億円
従業員数 250名
導入範囲 販売、会計、原価管理、人事給与

導入の背景・課題

  • 事業ごとにシステムが分散しているため、販管費、部門間接費を反映したプロジェクト採算がタイムリーに確認できない。
  • 工事進行基準を手作業で管理しているため、月次決算業務の遅延につながっている。
  • 情報が分散され、経営管理資料を作成するのに時間が掛かる。

GRANDIT選定の理由

  • 案件の工事進行基準対応、実行予算管理など、建設・工事業で必要とする業務を標準機能ベースでカバーできている。
  • 販売・会計システムが統合されているため、プロジェクトの進捗状況がリアルタイムに確認でき、管理会計精度の向上も期待できる。

導入効果

  • プロジェクトで発生した直接費、間接費の原価情報を容易に集約可能となり、プロジェクト単位の正確な採算管理が可能になる。
  • 原価比例法により案件進捗状況を自動計算し、進捗売上金額を会計仕訳として自動生成される仕組みがシステム化され、月次決算時の業務負荷が大幅に軽減される。
  • 引合~見積、受注、回収状況までをプロジェクト単位に一覧形式で照会でき、プロジェクト別の案件進捗把握が容易となる。

導入企業一覧(建設・工事業)

多くの企業が事業強化や業務プロセスの見直しを目標とし、GRANDITを導入して頂いております。

事業概要 年商 従業員 導入範囲
エンジニアリングサービス 200億 500名 販売・会計・原価
総合建設業 200億 500名 会計・人事給与
各種プラントの設計、調達、建設 100億 100名 販売・会計・原価
総合プラント・エンジニアリング業 100億 100名 販売・会計・原価
建設業 100億 100名 会計

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